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The Collapse of the Global Food System Thu 2:21 pm +00:00, 2 Jun 2022 posted by danceaway June 1, 2022
The Collapse of the Global Food System – Massive Starvation and Death Worldwide is now Imminent
世界食糧システムの崩壊－世界的な大規模飢餓と死が今、迫っている
Behind the News のサム・パーカー[Sam Parker]が、世界の食糧システムの意図的な崩壊が差し迫っていることについての素晴らしい解説を発表しました。
以前、サム・パーカーの記事を掲載した際にも書きましたが、この人物は明らかに非常に高いレベルの情報源にアクセスでき、私が他では見つけられないような情報を公表しています。
一年前、彼は世界の金融システムを支配するグローバル・フード・カルテルの主要な家族について、私がこれまで読んだ中で最も優れた歴史的記述を発表しました。まだお読みになっていない方は、ぜひお読みください。
グローバル・フード・カルテルの仮面を剥ぐ：大規模な飢餓と人口削減は彼らの次の行動なのか？
今日、彼はこの情報を更新し、ウクライナ戦争のような世界の出来事を、他では読めないような情報で説明しています。
要するに、サム・パーカーはロックフェラーとロスチャイルドの帝国が崩壊しようとしており、彼らは特にウクライナでの現在の行動と政策によって自らの破滅を早めていると考えているのです。
もしあなたが今、西洋の企業メディアのプロパガンダから自分を切り離す能力を持っていないなら、あなたの人生は重大な危険にさらされています。なぜなら、おそらくあなたはこれから起こることに関して何の手がかりも持っていないからです。
彼はこう書いています：
「インド、中国、ロシア、これらの国を合わせると、世界の人口の38％を占め、小麦の42％、鉄鋼の66％を生産している。
つまり、これらの国々は、多くの西側諸国が外注している商品を生産し、不利益を被っているのである。さらに、ロシアは石油、ガス、金、銀、プラチナ、鉄鉱石、石炭、ダイヤモンド、木材、淡水、広大な農地など、豊富な天然資源を自然から授かっている。
ロシアの商品には需要がある。それを世界市場から追放することは、西側諸国の経済を殺すことを意味する。ロックフェラー一族にとって、Covidが達成できなかったことを、ロシア製品への制裁が達成できる。これが彼らの希望である。幸運を祈る。
面白いのは、両家が世界経済を2年間停止させたことだ。人類を電子収容所に追い込み、金を盗み、新たな世界的奴隷国家を誕生させるという計画を加速させることを期待してのことだ。
プーチンのウクライナへの大胆な進出は、彼らの計画を覆し、帝国の存続をも脅かす。
理性は彼らを見捨てたようだ。ロシア、中国、イランに対する継続的な制裁と金融戦争は、西側諸国に逆風を吹かせている。ロシアは週ごとに強くなり、西側諸国は週ごとに弱くなっている。
臨界点に達し、核戦争することになるかもしれない。
食とエネルギーのパーフェクトストーム
by Sam Parker
Behind the News Network
人類が直面するパーフェクトストーム－核保有国の軍事・経済的対決、ドル基軸金融システムの超インフレ的崩壊、続くパンデミックと飢餓、新たな暗黒時代への文化的衰退－である。
だから、ここ数日、株式市場は急騰している。世界飢饉、世界危機はウォール街にとって大当たりだと、こう言われている。石油会社の株は大幅に上昇し、軍事、工業株も上昇している。これはアメリカの偉大な権力掌握であり、危機を作り出し、それを利用して、グローバル・サウスや貧しい国々（またはZONE B）に、お前の金か命かを伝えることができると気づいているのである。歴史上、ほとんどの偉大な財産の収奪や征服は、このようにして行われてきたのである。
これは、他の国に対して、我々は、あなたがたを完全に捕まえたけど、仕方ないよね、お金も人生も、と言うことなのである。「私たちに従えば、あなたを養える」と。我々は、あなた方を罠にはめた。ロックフェラー帝国は、世界市場のこの混乱に乗じて、株式市場で巨額の利益を上げるだけでなく、防衛、食糧、エネルギー、鉱業、エネルギー産業の様々な企業の全領域で、あらゆる可能性を利用しているのである。このようなことが行われている間にも、彼らはデジタル通貨システムを導入し、「ICE NINE」ゲームプランを常に推し進めている。
ピラミッドの頂点
ブラックロック－ロックフェラーグループ内の会社は、ウクライナ戦争を利用してデジタル通貨の到来を告げようとしている。ブラックロックのCEOであるラリー・フィンク[Larry Fink]は、ウクライナ戦争とそれにまつわる出来事を利用して、中央銀行が管理するデジタルマネーの普及を加速させることができると考えているのである。ブラックロックは、ロックフェラーグループのヴァンガード、ステート・ストリートとともに、アメリカ企業、ひいては世界を支配する「ビッグ3」と呼ばれるインデックスファンド運用会社の1つとされている。
2020年11月までに「ビッグ3」が運用する総資産は15兆米ドルで、これは米国経済の4分の3以上の規模に相当し、合わせてS&P500企業の88％で最大のオーナーとなった。2021年1月には、「ビッグ3」の運用資産はほぼ18兆米ドルに達していた。ヴァンガードとブラックロックの2社だけが地球を支配し、世界の富裕層1％が世界の富の82％を所有している。
さて、3月24日木曜日に送られた株主への手紙の中で、ラリー・フィンクは、中央銀行によって管理されるデジタルマネーの採用が、現在ほとんど注目されていない戦争の結果の一つであることを証明することができると書いている。戦争が始まると、米国とその同盟国はロシアの中央銀行を制裁対象団体のリストに加え、それは、ロシアとウクライナの両国で中央集権的なビットコイン取引所での取引と、両国の通貨での取引を急増させた。
迫りくるディーゼル不足
現在進行中の世界的なインフレ危機の原因は、欧米の制裁にあるというのが現実である。 多くの人が見落としているのは、欧米、特にEUとアメリカの経済にますます影響を及ぼしているという事実である。ディーゼル燃料の世界的な供給状況をよく見てみると、憂慮すべき事態が起きている。
しかし、米国財務省やEUの西側制裁計画者たちは、自分たちが何をしているのかを十分に知っている。そして、それは世界経済にとって悪い兆しである。
私たちの多くは、ディーゼル燃料を汚染物質以外の何物でもないと考えているが、実際には、ディーゼル燃料は、世界経済全体にとって、ある意味、希少なエネルギー源として不可欠である。 工場への出入りのほとんどすべてがディーゼルを使用しているため、ディーゼルとGDPには明確な関連性があるのだ。
ウクライナでのロシア軍の行動のほぼ初日に、世界最大の石油会社であるイギリスのBPとシェルの2社が、供給不足の恐れがあるとして、ドイツへのディーゼル燃料の納入を停止した。ロシアはウクライナ戦争前、EUの全ディーゼルの60～70％ほどを供給していた。
2020年、ロシアは米国に次ぐ世界第2位のディーゼル燃料輸出国であり、毎日100万バレル以上を出荷していた。そのほとんど（約70％）は、EUとトルコに輸出されている。最大の輸入国はフランスで、ドイツとイギリスがそれに続く。欧米では、自動車やトラックなど道路を走る車の約76％がディーゼルを使用している。
ウクライナ危機当初、ディーゼル燃料の世界在庫はすでに2008年以来の低水準にあった。Covidの鎖国が石油・ガス生産の需給に大きな打撃を与えたからだ。今、ディーゼル燃料は未曾有の危機を迎えている。その結果は、世界経済に甚大な影響を与えるだろう。
ディーゼルは、その効率の良さと1ガロン当たりの走行距離の長さから、ほとんどすべての貨物トラックの原動機となっている。トラクターから収穫機まで、ほとんどの農機具の燃料にもなっている。
EUでは、ガソリンエンジンよりもはるかに燃費が良いため、自動車燃料のほぼ50％に広く使われている。キャタピラー社製アースムーバーなど、ほとんどの重鉱業機械に使用されている。建設機械にも使われている。
ディーゼルエンジンは、世界中の電化されていない鉄道、特に貨物列車で蒸気機関車に代わって使用されている。ディーゼルは、一部の発電機や、ほとんどの軍用重車両に使われている。
したがって、ディーゼル燃料が世界的に不足することは、一時的であれ長期的であれ、壊滅的な事態となる。コンテナ港から内陸部の目的地まで貨物を運ぶことができない。
ディーゼル燃料がなければ、トラックはスーパーマーケットに食品を届けることができないし、それ以外のこともできない。サプライチェーン全体が凍結されるのだ。また、ディーゼルエンジンにガソリンを入れても、エンジンを壊さずに代用できる可能性はない。2021年1月から2022年1月にかけて、EUのディーゼル燃料の価格はほぼ2倍になっており、それもウクライナ制裁の前にである。
理由はいくつかあるが、第一に原油価格の高騰と、世界的なCovidの鎖国とその後の世界貿易の再開による供給の途絶である。
さらに、欧米の対ロシア制裁を背景に、中国中央政府が3月上旬に「エネルギー安全保障」の観点からディーゼル燃料の輸出を禁止したことも、問題に拍車をかけた。
米国の状況も良くはない。世界的なディーゼル燃料危機が意味するところは、大きな転換がない限り、トラックや自動車の輸送、農業、鉱業などあらゆる形態に劇的な影響を与えるということである。すでに破綻している世界経済に破局をもたらすだろう。実際の産業界における相互接続された世界経済は、レゴのおもちゃのようなゲームではない。非常に複雑で、細かく調整されている。その微調整が組織的に破壊されつつあり、それが意図的であることを示すすべての証拠がある。
ロックフェラー・グレートリセット優生学アジェンダへようこそ。
世界の食料システムの崩壊 ２
世界の食糧システムは崩壊するのか？
世界銀行（ロックフェラー傘下）の中心的な目的は、他国が自国の食料を栽培するのを阻止することである。それが主要な指令であり、それがこの夏、このような世界的な飢饉を作り出そうとしている、彼らが塗りつぶした角の一部なのだ。
プーチン大統領とラブロフが言ったように、ウクライナでの戦いはウクライナをめぐるものでは全くない。世界がどのような姿になるのか、世界は一極集中になるのか、それとも今のように多極化するのかをめぐる戦いなのである。つまり、アメリカのウクライナでの戦争は、本当はドイツとの戦争なのである。ロシアは敵ではない。ドイツとヨーロッパが敵であり、アメリカはそれをはっきりさせた。
これは同盟国を閉じ込める戦争であり、彼らはロシアと取引することができない。彼らはロシアの石油を買うことができない。アメリカの石油に依存しなければならず、そのために3倍から4倍の金額を支払わなければならない。肥料はアメリカの液化天然ガスに頼らざるを得ない。もし肥料用のアメリカのガスを買わなければ、そしてロシアから買わせなければ、土地に肥料を撒くことができなくなり、肥料がなければ作物の収穫高は50％ほど落ちる。
この戦争の結果、NATO諸国はアメリカへの依存を強いられることになった。ここ数年、アメリカが恐れていたのは、アメリカが非工業化するにつれて、これらの国々が中国、中央アジア、ロシア、南アジアといった世界の成長地域に目を向けるようになることであった。
アメリカは、主にNATOや南米にある衛星をコントロールできなくなることを恐れたのである。そこで、米国以外のエネルギーを購入する能力を制裁し、遮断した。中国やロシア、ユーラシア大陸に投資したり、余剰資金を使って繁栄することを阻害しているのである。
つまり、これは基本的に同盟国を囲い込むためのアメリカの戦争なのである。ドイツの肥料会社はすでに閉鎖している。なぜなら、彼らが言うには、自分たちがガスから肥料を作っている、ロシアのガスがなければ、そしてもし、ロシアのガスが手に入らなければ、その肥料を作ることができないからである。だから、世界の肥料の値段はどんどん上がっているのである。
ロシアは最大の穀物輸出国である。制裁措置によって穀物輸出が妨げられた今、ロシアの穀物輸出に大きく依存していた北アフリカや近東はどうするのか、ということが問題である。食料価格は大幅に上昇する。ロシアの制裁措置で肥料が途絶えたので、どこもかしこも食糧危機に陥る可能性が高いので注意が必要である。
さらに悪いことに、天然ガスはほとんどの窒素/肥料製品の製造工程で必要とされている・・・したがって、ヨーロッパの天然ガス価格の最近の急騰は、ロシアからのいかなる停止からの肥料のコストを悪化させるだけである。小麦の価格はすでに史上最高値に達しており、食品生産者の間だけでなく、消費者が食品の価格が2倍、3倍、それ以上になることに気づけば、まもなく近所のスーパーで大混乱が起こるだろう。
これは、控えめに言っても深刻な事態である。多くの人は、いや、ほとんどの人は、あらゆるもののグローバル化が、一つのピースが狂えば全体が崩壊するような相互依存関係を生み出したことを認識していないのである。
一握りの東欧諸国とロシアは、世界の他の地域が生き残るために必要とする穀物、エネルギー、肥料の多くを供給している。そして、ウクライナでのこの最新の「ダンス」は、本質的にこれらすべてのもののサプライチェーンのプラグを抜くことになる。
2年間の疫病と戦争、そして飢饉。疫病はCOVID-19で、戦争と飢饉は私たちが今直面しているロシアとウクライナの大混乱である。ロックフェラー帝国のこのような異常な動きは、デイヴィッド・ジュニアとその同盟者たちの絶望を表している。
彼らの自暴自棄は、アメリカが末期的な衰退に陥っていることから生じている。世界の権力を維持するために、この権力狂の支配者たちは何でもする。彼らの頭の中には、毎晩、毎朝、こんな思いが浮かんでいる。「帝国を失うくらいなら、世界を滅ぼしたほうがましだ。」 そして、デイヴィッド・ジュニアとロスチャイルド家のこの考え方は、私たちが過去一世紀にわたって一族が注力してきた食糧とエネルギーの分野で世界的に目撃していることなのである。
直接的な妨害行為
両家は来るべき世界的食糧危機を保証するために意図的に手を打っているように見え始めている。バイデン政権の戦略家が「エネルギーインフレを抑制する」ために行ってきたあらゆる施策が、世界経済への天然ガス、石油、石炭の供給にダメージを与えたり、価格をつり上げたりしているのである。
これは肥料価格や食料生産に大きな影響を及ぼしている。それはウクライナよりずっと前から始まっている。今、バイデンの部下が介入して、春の植え付けに最も重要な時期に、肥料の貨物鉄道輸送を妨害したという報告が流れている。この秋までには、その影響は爆発的に広がるだろう。
アメリカの春植えの重要な時期を迎え、窒素肥料だけでなく、重要なディーゼルエンジン添加剤の米国最大のサプライヤーであるイリノイ州ディアフィールドのCFインダストリーズは、「2022年4月8日金曜日、ユニオン・パシフィックは、事前通知なしに、CFインダストリーズに、特定の荷主に鉄道上の自家用車量を直ちに減らすよう義務付けると通知した」というプレスリリースを発表した。
ユニオン・パシフィックは、大手鉄道会社4社のうちの1社で、合わせて米国農業鉄道貨物全体の約80％を輸送している。CF社のトニー・ウィル[Tony Will]CEOは、「ユニオン・パシフィックの今回の措置は、農家にとってこれ以上悪いタイミングはないだろう」と述べている。
「この出荷制限によって肥料が遅れるだけでなく、春の施肥に必要な追加の肥料が農家に全く届かなくなる可能性がある。ユニオン・パシフィックは、ほんの一握りの荷主にこの恣意的な制限を加えることで、農家の収穫を危うくし、消費者の食費を増やしているのです。」
CFインダストリーズは、無期限の厳しい措置の対象となるわずか30社のうちの1社であると指摘した。同社は、ユニオン・パシフィック鉄道を利用して、アイオワ、イリノイ、カンザス、ネブラスカ、テキサス、カリフォルニアなど主要な農家に出荷している。この禁止措置は、尿素や尿素硝酸アンモニウム（UAN）などの窒素肥料や、ディーゼル排気ガス浄化剤（DEF）（欧州ではAdBlueと呼ばれる）にも適用される予定である。
DEFは、現在のディーゼルトラックには必須の排ガス規制製品である。これがないとエンジンが動かない。尿素から作られる。CF インダストリーズは、尿素、UAN、DEFを生産する北米最大の企業であり、同社のドナルドソンビル複合施設[Donaldsonville Complex]は、これらの製品の単一生産施設としては北米最大である。
食糧やエネルギーなどの価格高騰は、ロシアではなく、ワシントンのグリーン・エネルギー政策による石油・ガスからの撤退が原因である。エネルギー価格のインフレは、ロシアの石油とガスの輸出に対する米国とEUの経済制裁のために、今後数ヶ月の間に大幅に上昇することになる。
しかし、中心的なポイントは、バイオ燃料用のトウモロコシの栽培に専念する米国の農地のエーカーごとに、その食糧生産が食物連鎖から排除され、燃料として燃やされるということである。2007年に米国の再生可能燃料基準法が成立し、エタノール燃料混合用のトウモロコシの生産目標を毎年引き上げることが義務付けられて以来、バイオ燃料はトウモロコシの総栽培面積の大部分（2015年には40％以上）を占めるようになった。この法律によって義務付けられた、トウモロコシを燃料として燃やすというシフトは、Covidのインフレ危機が始まるずっと前に、食料の大きな価格インフレを引き起こしていたのである。
米国は世界最大のトウモロコシ生産国であり、輸出国でもある。今、天文学的な肥料価格の時に、燃料用トウモロコシエタノールの大幅な増加を義務付け、肥料鉄道輸送がホワイトハウスの命令によって阻止されていると伝えられているが、トウモロコシ価格は天井知らずとなるであろう。ワシントンはこのことをよく分かっている。意図的なものだ。
世界的には、鳥インフルエンザの感染の兆候があるとされる数百万羽の鶏を殺処分するよう養鶏業者に要求する米国農務省の要求によって、状況は劇的に悪化している。H5N1型鳥インフルエンザ「ウイルス」は、2015年に完全なデマであることが暴露された。今、米国政府の検査官が鳥インフルエンザの判定に使っている検査は、人間のCOVIDに使われているのと同じ信頼性のないPCR検査だ。それに対して検査は無価値だ。少なくとも米国だけで2300万羽の鶏と七面鳥が淘汰され、全世界ではさらに数千万羽が淘汰されている。
その結果、11月以来卵の価格が300％も上昇し、生活費全体のインフレが40年来の高水準にある現在、アメリカの消費者にとって鶏肉タンパク源を失うという深刻な事態になっている。
さらに悪いことに、カリフォルニア州とオレゴン州は数年に一度の干ばつで再び水の非常事態を宣言し、米国の生鮮野菜と果物の主要生産地であるカリフォルニア州の農家への灌漑用水を大幅に減らしているのである。
この干ばつはその後、ミシシッピ川以西のほとんどの農地、つまり米国の農地の大部分を覆うまでに広がっている。米国の食糧安全保障はかつてないほど脅かされており、米国政府は国民への影響を悪化させるためにあらゆる手段を講じている。
何のために？ 食糧供給を減らし、帝国が人類を電子収容所に入れるという罠にかかりやすくするためだ。
何のために？ 生体認証とデジタルパスポートを装着すると、その人は自由人から奴隷に移行する。次のステップは、彼らのお金を「凍結」または「盗む」ことだ。
何のために？ 銀行部門を破綻から救うため。それがCovidのデマの始まりだった。そして人々は羊になった。
バイデン米国大統領は最近のコメントで、米国の食糧不足は「現実になりそうだ」と詳しく説明することなく発言している。バイデン政権はまた、「環境上の理由」で耕作が禁止されている約400万エーカーの農地の耕作を許可するようにという農民組織の嘆願にも耳を貸さない。
しかし、食糧危機が進行しているのは、この地域だけではない。
世界的な災害
このようなワシントンの意図的な行動は、世界的な一連の食糧災害が、ここ数十年、おそらく第二次世界大戦の終結以来最悪の食糧供給状況を生み出している時に起こっているのである。
ロシアは最大の穀物輸出国である。制裁によって穀物輸出が妨げられた今、問題は、ロシアの穀物輸出に大きく依存してきた北アフリカや近東はどうするのか、ということである。食料価格は大幅に上昇するであろう。
飼料用穀物、肥料、エネルギーをロシア、ベラルーシ、ウクライナに大きく依存しているEUでは、制裁によって、Covidが引き起こす食糧不足が劇的に悪化している。EUは、愚かなグリーンアジェンダを口実に、イタリア政府が農家への国家補助を制限するEU規則を無視することを禁じている。
ドイツでは、緑の党の新農相チェム・エズデミール[Cem Özdemir]が、「温室効果ガス」排出を理由に伝統的農業を段階的に廃止しようとしているが、より多くの食料を栽培しようとする農民には冷たい対応をしている。EUは、米国と同じように食糧安全保障に対する多くの悲惨な脅威に直面しており、EUによって自殺的な制裁を受けようとしているロシアのエネルギーへの依存度がさらに高まっているのである。
ドイツの肥料会社はすでに閉鎖している。ロシアのガスがなければ、ガスから肥料を作るので、もしロシアのガスが手に入らなければ、その肥料を作ることができないからである。だから、世界の肥料の値段はどんどん上がっているのである。
南米の主要な食糧生産国、特にアルゼンチンやパラグアイは、周期的なラニーニャ現象の太平洋異常による深刻な干ばつで、作物が不作に陥っている。ベラルーシとロシアの肥料に対する制裁は、ブラジルの作物を脅かしており、海上輸送のボトルネックによって悪化している。
中国は、2021年の大雨のため、今年の冬小麦の収穫が史上最悪になる可能性があると発表したばかりだ。また、中国共産党は農民に非農耕地での栽培を拡大させるために厳しい措置を取っているが、その効果はほとんど報告されていない。チャイナウォッチャーのエリック・マーツ[Erik Mertz]のレポートによると、「中国の吉林省、黒龍江省、遼寧省では、農家の3人に1人が、春の最適な時期に作付けを始めるための十分な種子と肥料の供給を受けていないと当局が報告している・・・これらの地域の関係者によると、海外から中国に輸入された種子と肥料が上海沖の貨物船の中で待機しており、行き詰まっている。」
世界最大のコンテナ港である上海は、4週間以上も奇妙な「ゼロCovid」完全検疫の下にあり、終わりが見えていない。中国共産党が食糧増産を「命令」するために、中国全土の地方公務員はバスケットコートや道路までも農地に変え始めているのである。中国の食糧事情は、世界的に食糧が不足しているときに、はるかに多くの輸入を強要し、世界の穀物と食糧の価格をさらに上昇させている。
アフリカもまた、米国が課した制裁と戦争によって、ロシアとウクライナからの食糧と肥料の輸出が停止され、深刻な影響を受けている。アフリカの35カ国はロシアとウクライナから食料を調達している。アフリカの22カ国はそこから肥料を輸入している。価格が高騰し、供給が崩壊しているため、代替手段が深刻に不足している。飢饉が予測されている。
国連世界食糧計画事務局長のデビッド・M・ビーズリー[David M. Beasley]は、最近、世界の食糧の見通しについて、「第二次世界大戦以来、これほどの前例はない」と断言した。
注目すべきは、バイデン財務省がロシアとベラルーシに対する最も包括的な経済制裁のリストを作成し、従順なEUに従順に従うよう圧力をかけ、世界の穀物、肥料、エネルギーの供給と価格への影響が完全に予測される制裁を行ったことである。これは事実上、米国と世界経済に対する制裁であった。
これらは、バイデン・グリーンアジェンダ、ダボス会議、ビル・ゲイツ、ロックフェラー財団による、ディストピア的グレートリセット優生学アジェンダの一環として、アメリカ政府がフードチェーンに意図的に行った妨害行為の最新の例に過ぎない。伝統的な農業は、偽物の肉や、バッタやミミズからのたんぱく質など、実験室で作られた合成食に置き換えられることになる。
これは本当に狂っている。
最近、大規模な食品加工・流通工場が爆発・焼失した
過去2年間の米国の経済制裁と政府の経済衰退のおかげで食糧不安が続く中、もう一つ問題を引き起こしている要因がある。今年に入ってから、全米で超大型の食品加工施設が爆発したり全焼したりする事故が何件か起きているのだ。
今月は、オレゴン州ダルファーにある野菜とナッツの加工施設が原因不明の炎に包まれた。従業員約150人の自然食品、有機食品、非遺伝子組み換え食品を扱うこの独立系販売会社は、全焼した。
オレゴン州の火災の1週間前には、ニューハンプシャー州のコンウェイで大規模な火災が発生し、食肉加工工場が全焼した。イースト・コンウェイ・ビーフ・アンド・ポークは16時間燃え続け、複数の消防隊がようやく火を消したが、施設は完全に破壊された。
同じ週、カリフォルニア州サリナスでは、テイラーファームの加工施設で大規模な火災が発生し、17時間以上燃え続け、住民を避難させる事態となった。テイラーファームは、食料品店で見かけるサラダキットの多くを加工し、配達している大手農業会社である。この火災の原因は、現在調査中である。
実は昨年来、このような火災や爆発事故が食品加工場や流通センターで十数件起こっている。しかし、これらの火災の主な原因は放火である。
しかも、食品加工施設での火災はそれほど多くなく、発生頻度もはるかに少ない。これらの事件がすべて関連していると主張するのは、純粋な推測である。
しかし、現在のサプライチェーンの状況や食糧不足を考えると、重要なインフラが何らかの理由で焼失するというのは、控えめに言っても不安なことである。
では、誰が勝つのか？簡単に言えば、中国とBRICSを含むロシア主導の新ブレトンウッズ3世経済・金融システムである。
では、誰が損をするのか？これも簡単に言えば、西側諸国とその金融システム、特にヨーロッパである。
米国の外交戦略家は、その計画段階から、迫り来る第三次世界大戦を経済システムの戦争と見なしていた。自国の経済的利益と社会的結束、あるいは米国が擁立した現地の政治指導者への服従、そのどちらを各国が選択するか。
このような政治的干渉とメディアのプロパガンダに直面して、世界の他の国々は、グローバルな戦争が進行中であり、第三次世界大戦が地平線上にあることに気づくのにどれくらいの時間がかかるのだろうか？本当の問題は、世界が何が起こっているのかを理解する頃には、世界的な骨折りがすでに、ロシア、中国、ユーラシアが、NATO諸国を必要とせず、彼らとの相互の経済的利益に対する信頼と希望を失った真の新世界秩序を作り出すことを可能にしているということである。軍事的な戦場には、経済的な死体が散乱することになるだろう。
ロシアは最大の穀物輸出国である。そして、制裁によって穀物輸出が妨げられた今、質問はこうだ、ロシアの穀物輸出に大きく依存してきた北アフリカや中東はどうするのか？ 彼らの食料価格は大幅に上昇することになるだろう。
ブラックロックのロブ・カピート[Rob Kapito]社長はテキサス州で、「この世代は初めて、店に行って欲しいものを手に入れることができなくなるだろう」；アフリカの農家は今年、肥料をまったく買うことができず、1億人を養える量の農業生産が減少することになる、と述べている。
戦争は歴史的に、より多くの食料とエネルギー供給を持っている者が勝つ。昔は馬と兵士の動力源として、今日は兵士の食料と戦車と戦闘機の燃料として、である。ちなみに中国は、事実上あらゆるものを大量に蓄えている。NATOの挑発はあまりに過激で、ロシアは核ミサイルを待機させなければならないほどだ。これは重大な問題である。しかし、米国はそれを無視した。
インド、中国、ロシアを合わせた「戦略的トライアングル」は、世界人口の38％を占め、小麦の42％、鉄鋼の66％を生産している。つまり、これらの国々は、多くの西側諸国が外注している商品を生産し、不利益を被っているのである。
さらに、ロシアは石油、ガス、金、銀、プラチナ、鉄鉱石、石炭、ダイヤモンド、木材、淡水、広大な農地など、豊富な天然資源を自然から授かっている。ロシアの商品には需要がある。それを世界市場から追放することは、西側諸国の経済を殺すことを意味する。ロックフェラー一族にとって、Covidが達成できなかったことを、ロシア製品への制裁が達成できる。これが彼らの希望である。幸運を祈る。
私の一族、伝統的なビジネスマンの間では、「商品があれば貿易ができる」、「商品がなければ貿易ができない」という古いことわざがある。欧米は今、その立場にある。
面白いのは、両家が世界経済を2年間停止させたことだ。人類を電子収容所に追い込み、金を盗み、新たな世界奴隷国家を誕生させるという計画を加速させようとしたのだ。
プーチンのウクライナへの大胆な進出は、彼らの計画を狂わせ、帝国の存続をも危うくした。理性は彼らを見捨てたようだ。ロシア、中国、イランに対する継続的な制裁と金融戦争は、欧米に逆風を吹き込んでいる。ロシアは週ごとに強くなり、西側諸国は週ごとに弱くなっている。 臨界点に達し、核戦争をすることになるかもしれない。
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